【実例紹介】38歳の歯科医院理事長を支えた「法人保険」

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2025.11.08 著者情報ファイナンシャルプランナー森　逸行 FP2級・住宅ローンアドバイザー。住宅購入、投資、相続など自身の経験を活かし、実践的かつ現実的なアドバイスを提供。

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コロナ禍での闘病と事業継続を支えた三大疾病保険金5,000万円

経営者にとって、病気のリスクは会社の存続に直結します。
特に医療・歯科業界では、現場のリーダーである理事長の不在が経営に与える影響は非常に大きいものです。

今回は、歯科医院を20店舗展開する38歳の理事長が、突然のがん発症を乗り越え、
法人で加入していた保険によって経営と雇用を守った実例をご紹介します。

理事長は、都内を中心に20店舗以上の歯科医院を展開する実力派の経営者でした。
「店舗数も増えてきたし、借入金も大きくなってきた。法人で加入できる保険を検討したい」
そうご相談を受けたのが、今回の保険提案のきっかけでした。

法人のリスクマネジメントとして、三大疾病保険金が付帯された法人医療保険にご加入いただきました。

加入から2年後、理事長はリゾートトラスト社が運営する高精度健診「ハイメディック」を受診。
その結果、腎細胞がんが発見されました。
時期はちょうどコロナ禍が拡大し、緊急事態宣言が発令されていた頃。
医療機関も混乱する中、順天堂大学で最先端のロボット手術「ダビンチ」による摘出手術を受けられました。

手術は無事成功し、幸い早期の発見で大事には至りませんでした。

治療後、保険会社から三大疾病保険金5,000万円が支払われました。
この資金は、コロナ禍で来院数が減少する中でも従業員の人件費や各医院の家賃に充てられ、理事長ご本人が治療に専念しながらも、歯科医院グループの雇用を守る大きな支えとなりました。

この事例が示すように、法人保険は経営者の万一に備えると同時に、事業の継続を守る重要な仕組みです。
特に医療法人・歯科医院のように、人材・技術・信頼で成り立つ事業では、経営者の不測の事態がそのまま組織全体のリスクにつながります。

法人契約の医療保険や三大疾病保険は、「もしもの時に従業員を守れる体制を整えておく」ためのリスクマネジメントとして、
多くのクリニック・中小企業で導入が進んでいます。