川崎病でも保険に入れる？子どもの生命保険・医療保険の加入条件をFPが解説

2024.02.01 著者情報 ファイナンシャルプランナー　森 逸行 AFP（日本FP協会認定）／2級FP技能士／証券外務員二種（IFA）／住宅ローンアドバイザー
住宅購入・資産運用・保険・相続まで幅広く対応。実務経験に基づいた、現実的で分かりやすいアドバイスを提供している。

川崎病は乳幼児の時期に罹患しやすい疾患で、はっきりとした原因はわかっていませんが、ウィルスや細菌の感染をきっかけにした免疫反応によって全身の血管で炎症が起きてしまう病です。

川崎病は罹患してもしっかりと治療を行えば完治するため、過去に川崎病になっていたとしても、現在の体況に問題がなければ生命保険に加入することはできますが、合併症などを起こしてしまうと保険の加入が難しくなってしまうケースもあります。

今回の記事では川崎病で保険に入りたいけど『入れない』『断られた』という方にとって役立つ記事になります。

最後まで読むことで『加入出来る生命保険会社＆商品』が見えてくるので、是非最後まで読んでみてください。

実施にあったケース：川崎病に罹患してしまった１歳の男の子

川崎病に罹患してしまった１歳の男の子に医療費への備えとして医療保険に申し込みをしたもののすべて加入が出来なかったとおっしゃるお客様でした。

詳しくお話を聴くと数か月前に川崎病と診断され、現在でも通院し検査を受けていました。

医療保険の加入が出来ない

一般的には、告知のみで加入ができる医療保険は加入しやすいと言われておりますが、告知だけで加入できる医療保険でも通らなかったという事でした。

ちなみに、医療保険では、がんや心筋梗塞や脳梗塞、糖尿病と診断されている場合や治療中の場合は加入できないことが多くあります。

川崎病に関しては、心臓病が合併症として発症してしまう場合があるため、心筋梗塞などのリスクがあるとみなされてしまい、保険加入ができないという結果になってしまうこともあります。

川崎病でも加入できるケースがある

川崎病に罹患しても保険に加入できるケースがあるので解説します。

結論からお伝えすると川崎病でも保険に加入できるのは、以下の２ケースです。

一般的には、生命保険・医療保険の加入には告知を必要とします。

告知とは保険会社指定の質問に過去5年の健康状態を回答する事を告知と言います。

保険商品や生命保険会社によって告知する内容が異なり、質問の内容に沿って既往歴や通院歴を回答することによって生命保険会社が加入の有無を査定します。

当然、商品の特性に沿った告知を求める形になります。

死亡保険のみの保障であれば告知が緩かったり、3大疾病の保障が付いている場合であれば、告知内容も厳しくなるように商品や保険会社によっても大きく変わってくるのが告知内容になります。

医師の診査は不要・告知は３つの質問

医師の診査は不要で告知項目は３つの質問に答えるだけの生命保険（死亡保障）があります。
告知書の質問項目３つ
該当する項⽬が⼀つもない場合、すべて「いいえ」でお申込み可否をその場で確認することができます。

１・２・３の告知の回答がすべて『いいえ』であれば加入ができます。

この告知書のように、５年というのは保険の告知で大切な時間に関する項目です。

川崎病に罹患して、心臓病などの合併症を患ってしまったとしても、完治して５年経過していれば、告知にはひっかからず保険に加入することができます。

また、川崎病に罹患しても、完治して２年経過して、手術や入院を勧められておらず、がんや脳卒中や心筋梗塞などの大きな病気をしていないなどの条件が整えば、保険に加入することができます。

特に引き受け緩和型などの保険であれば、より一層、加入できる可能性のある保険の選択肢が広がっていきます。

特徴と商品詳細

特徴は、一般的には保険には入れない方を対象になるべく加入できるように、商品設計されており、『うつ病』『精神疾患』『難病』『障害』を持っている方など、保険の加入は難しいと言われる方向けに販売されている保険になります。

商品の詳細概要を簡単に説明すると、加入後には保険金が持てるようになります。

ですが、当初一年間は死亡保障やその他の保険金額が1年の免責期間があり、1年経過すると免責なく通常の保険金が受け取れる商品になります。

この削減される1年の期間はありますが、２年後から生命保険が持ている事にもなるので、川崎病を抱えてる方でも申し込みが出来る保険になります。

契約例：50歳・男性

川崎病でも生命保険に加入できる

このように告知3点が全て『いいえ』でしたら死亡保障がもてます。

現在、日本では多くの保険会社が存在しますが、『川崎病』で保険に加入出来るのは限られた保険会社だけになります。

日々の商品研究の結果から、川崎病や川崎病による心疾患などの合併症や精神疾患があっても、告知内容に該当しなければ加入できる保険があります。

住宅ローンの団体信用生命保険の代わりに、病気があっても加入しやすい生命保険を利用する

住宅ローンを組むときに必ず団体信用生命保険の加入がセットになります。

ですが、健康状態や既往歴により住宅ローンの審査に通らずローンを組めない方も多いです。

健康状態や既往歴が原因で住宅ローンが組めない方には、この生命保険がお勧めになります。

また、住宅ローンを借入する金融機関にもよりますが、生命保険を質権設定し住宅ローンを組む方法もあります。

その他：引受基準緩和型保険の特徴

難病などの持病がある方や、過去に大病を経験した方でも加入しやすいのが、引受基準緩和型保険です。

限定告知型保険とも呼ばれるこの保険は、一般的に次のような特徴があります。

告知項目が3～6項目程度で既往症も保障対象になる。

契約から1年以内は、受け取れる給付金や保険金が1/2など削減され保険料は、通常の保険より割増される傾向が多い。
※保険会社によって条件は異なります。

引受基準緩和型保険の告知項目

引受基準緩和型保険は、多くの保険会社で取扱っています。
告知項目は保険会社や保険商品によって異なりますが、次のような内容が代表的です。

告知の回答がすべて『いいえ』であれば加入できる

告知の回答がすべて『いいえ』であれば加入ができます。

このように告知に該当しなければ、加入できる医療保険や生命保険は存在いたします。

今までに川崎病や精神疾患で保険に入りたいけど『入れない』『断られた』方や再度入れるなら検討したいという方はお気軽にお問合せください。

川崎病でも保険に加入できた実際の事例

「川崎病になると保険に入れないのでは？」

と心配される親御さんは少なくありません。

しかし実際には、

病状や経過年数、現在の健康状態によって加入できるケースもあります。

ここでは、実際にご相談いただいた事例をもとにご紹介します。

事例① 3歳で川崎病を発症し、5歳で医療保険に加入できたケース

A君は3歳の時に川崎病を発症しました。

入院治療を受けましたが、その後の経過は良好で、

・定期検査異常なし
・服薬なし
・後遺症なし

という状態でした。

5歳になり医療保険を検討した際、告知内容を正確に申告した結果、通常条件で加入することができました。

事例② 冠動脈の異常がなく生命保険に加入できたケース

B君は幼少期に川崎病を発症しましたが、

心エコー検査などで冠動脈の異常は確認されず、

経過観察も終了していました。

その後、生命保険の加入を検討し、診断書の提出を求められたものの、問題なく加入できました。

事例③ 共済には加入できたが医療保険は条件付きだったケース

C君は川崎病発症後に経過観察中でした。

共済については加入できましたが、一部の医療保険では、

・特定部位不担保
・一定期間の条件付き

での引受となりました。

このように、保険会社によって判断基準が異なるケースがあります。

保険会社によって引受基準は大きく異なる

実際の相談では、

「1社で断られたから加入できないと思った」

という方も多くいらっしゃいます。

しかし、

・発症年齢
・経過年数
・現在の治療状況
・冠動脈瘤の有無
・服薬状況

などによって判断は変わります。

また、保険会社ごとに引受基準も異なります。

そのため、1社で断られても諦める必要はありません。

FP視点｜川崎病だから保険に入れないとは限らない

川崎病は、小児期に発症する代表的な病気の一つですが、

すべての方が保険加入できなくなるわけではありません。

実際には、

・完治している
・経過観察終了
・後遺症なし

という場合には加入できるケースも多くあります。

大切なのは、正確な告知を行うこと

そして、 複数の保険会社を比較すること

です。

川崎病の既往歴がある場合は、一人で判断せず、保険に詳しい専門家へ相談することをおすすめします。