女性の専門保険って実際どうなの？保障対象や出産・出産後での金額や女性医療特約はどんな病気に対応しているの？専門家が回答！
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目次
質問：30歳を超えてきましたが女性専用の保険に入ったほうがいいですか？
３５歳を過ぎて健康診断でもバリウムが始まったりと健康に関しても曲がり角なのだと感じています。
未就学児の子供が２人いますが、日々忙しく子供が産まれる前に保険に入ったまま見直しができていません。
最近だと乳がんや子宮筋腫などの女性特有の病気にも対応できる女性保険があるとママ友から聞きました。３５歳を過ぎてから加入してもメリットはありますか。
保険料が高くなってしまうのではと心配です。
回答｜３５歳を過ぎてからの加入・見直しでも十分に効果はあります。
３５歳を過ぎてからの加入・見直しでも十分に効果はあります。
医療技術は日々進化していて、新たな治療法が開発されています。
医療保険もそういった医療技術の進化に対応し、新たな保障内容・特約が開発されたりと、最新の医療のトレンドに対応しているのです。
最新の医療のトレンドの例として、平成初期であれば病院の平均在院日数は47.4日だったのに対し、最近では平均で30日を少し超える程度にまで減少しています。
【参考資料：退院患者の平均在院日数等 厚生労働省】
医療技術の変化や病院のベッドの空き状況の変化等、様々な要因が考えられますが、このように平均在院日数ひとつをとってみても、ここまで時代の変化により影響を受けているのです。
また、質問者様が医療保険に加入したのは子どもが産まれる前とのことですが、現在は子どもも二人いて、加入当時と今とで、質問者様を取り巻く環境は異なります。
今の環境、保険に対する考え方をしっかり取り入れて見直しをすべきです。
年齢を重ねている分、保険料は高くなってしまうかもしれませんが、最新の医療の状況に対応した保障内容を得られるという意味で、見直しメリットは十分にあります。
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質問：元から多嚢胞性卵巣症候群だと診断されていたのですが、女性専用の保険に入れますか？
日々仕事を生きがいとしている２０代女子です。今後結婚や出産というライフイベントを控えているため、女性専用の保険に入っておいたほうが良いかと考えています。
２０代の頃に多嚢胞性卵巣症候群と診断されたことがあるのですが、保険加入は難しいのでしょうか。
特に治療などはしていません。婦人科の先生によると最近はフルタイムで働く女性が多くストレスがかかり多嚢胞性卵巣症候群になる人も多いそうです。
回答｜多嚢胞性卵巣症候群とは、卵巣内部に球状の空間が複数できる病気をいいます。
多嚢胞性卵巣症候群とは、卵巣内部に球状の空間が複数できる病気をいいます。
卵巣で男性ホルモンがたくさん作られてしまうことで排卵しにくくなり、月経不順、にきび、多毛、肥満等の症状や、不妊症を引き起こすこともあります。詳しい原因は不明ですが、女性の20～30人に1人の割合で発症しているということから、女性にとっては決して他人事とはいえない病気です。
【参考サイト：多嚢胞性卵巣症候群 一般社団法人 日本内分泌学会】
多嚢胞性卵巣症候群｜一般の皆様へ｜日本内分泌学会 (j-endo.jp)
このような特徴のある疾患を持った方が、通常の医療保険に加入するのは難しいです。子宮体がんや糖尿病といった疾患にもつながる症例でもあるため、保険会社にとって引き受けリスクが高いと判断されてしまうのです。
ただ、まったく医療保険に加入できないというわけではありません。部位不担保の条件付きで加入ができたり、割増保険料を払えば加入できるというケースも考えられます。
または加入時の健康状態の告知項目の少ない、引き受け基準緩和型の医療保険も検討の余地があります。
ズバリ、FPなど保険のプロに直接相談してみることをおすすめします。最適な加入方法をアドバイスしてくれるハズです。
質問：女性専用の保険の保障対象は？出産前と出産後で金額が変わりますか？
現在第１子を妊娠しています。妊娠する前から帝王切開などの出産時のトラブルの可能性を考えて女性専用保険に加入しましたが、出産時に保障の対象にならないものはありますか。
無痛分娩を希望していますが、緊急帝王切開や促進剤を使った出産に切り替わる可能性もあるので気になっています。また出産後の保険料は現在よりも高くなるということはあるのでしょうか。
回答｜正常の出産の場合はカバーしていません。そもそも正常の出産（正常分娩）は病気ではない
民間の生命保険会社が販売している医療保険のほとんどは、正常の出産の場合はカバーしていません。
そもそも正常の出産（正常分娩）は病気ではないので、民間の医療保険だけでなく、公的医療保険も適用対象外です。
ただし、公的医療保険の場合、出産育児一時金の支給申請が可能となります。
【参考サイト：出産育児一時金について 協会けんぽ】
出産育児一時金について | よくあるご質問 | 全国健康保険協会 (kyoukaikenpo.or.jp)
民間の医療保険について、正常分娩の場合はカバーされないと冒頭に言いましたが、帝王切開や切迫流産といった異常分娩の場合はカバーされます。
特に帝王切開は年々増加傾向にあり、妊婦の４人に１人が帝王切開により出産しているというデータもあります。
【参考資料：医療施設（静態・動態）調査・病院報告の概況】
Microsoft Word – 09統訋表.docx (mhlw.go.jp)
※帝王切開のデータはP20にあります。
出産の場合、それが正常分娩であっても異常分娩であっても、公的医療保険から給付を受けることができます。
医療保険を検討する場合、出産に備えるというよりは、病気のリスクに備えて検討することをおすすめします。
なお、出産前に加入していた医療保険が、出産を機に保険料が上がるということはありません。
質問：今まで不要だと思っていたが、周りに釣られて女性医療特約を検討しています。どんな病気が対象？
現在結婚して未就学児の子供が１人います。今までは保険会社の生命保険のみでしたが、会社の同期やママ友が女性保険に入っているという話を聞いて、私も女性医療特約を付けた方が良いかもと思い始めました。
出産は通常分娩で健康診断の結果も引っかかったことはありません。具体的にどのような病気が給付金や保障対象となるのでしょうか。
女性特有のがんなどもカバーしてくれるのでしょうか。
回答｜乳がんや子宮がんといった、女性特有の疾病のリスクに対応したものになります。
女性医療特約は乳がんや子宮がんといった、女性特有の疾病のリスクに対応したものになります。
一般的な医療保険に特約として付帯することで、女性特有の疾病の際、保障を手厚くする効果があります。
具体的には、入院日額を上乗せしたり、手術一時金の給付倍率が増加したり、といった具合に手厚くなります。
ここで、女性特有の病気とはどのようなものがあるのか、いくつか例を紹介します。
乳がん
乳がん：女性特有のがんの代表例です。乳房にしこりを見つけてがんに気づくというケースが多いです。
定期的にきちんと乳がん検診を受けることが早期発見に重要です。
卵巣がん
卵巣がん：食欲減退やウエストがきつくなったりすることで発覚するケースがあります。
初期段階では自覚症状がほとんどないのが特徴です。50代からの罹患率が高くなる傾向にあります。少しでも異常を感じたら精密検査を受けるようにしましょう。
子宮筋腫
子宮筋腫：子宮にできる筋肉のこぶのような腫瘍です。30～40代の女性に多い病気です。
症状によっては必ずしも早期の治療が必要となるわけではありませんが、放置しておくと重度の貧血になるリスクがあります。自己判断せず、必ず医者に相談するようにしましょう。
骨粗鬆症
骨粗鬆症：骨の強度が弱くなり、わずかな衝撃でも骨折しやすくなってしまう病気です。主に閉経や加齢が原因で発症します。
主に食事療法や運動療法により治療を進めます。骨粗鬆症の予防のためにも適度な運動とバランスの良い食事が非常に大事です。
普段の生活から心がけるようにしましょう。
質問者様は、まだ未就学児のお子さんがいることで、若い年齢と推察します。
しかし女性特有の疾病は、なにも高齢に限ったものではありません。20、30代といった年齢でも罹患リスクはあります。
早めに医療保険、女性医療特約の検討をしておくことを強くおすすめします。
質問：複数の保険に加入している場合に保障受け取りはできますか？
現在医療保険と女性専用保険の両方の契約があります。
医療保険は新卒で働き始めた時に加入したまま見直しができておらず、女性専用保険は結婚してから出産を見据えて加入したものです。
今後子供ができて出産する際には最低5日間は入院があると思いますが、医療保険と女性専用保険の両方から保障を受け取ることはできるのでしょうか。
片方のみしか受け取れない場合は片方に纏めたいと考えています。
回答｜それぞれから保険金を受け取ることができます。
複数の医療保険に加入していても、それぞれから保険金を受け取ることができます。
たとえば一般の医療保険に入院日額5,000円を付保、女性専用保険に入院日額10,000円を付保しているとします。
このような方が、女性特有の病気に罹患し入院した場合、1日あたり15,000円を受け取ることができます。
どちらか一方しかもらえず、無駄になるということはないのでご安心ください。
ここでひとつ注意点がございます。
質問者様は出産の場合の入院を例にされましたが、出産において医療保険が保障対象となるのは、帝王切開や切迫流産といった異常分娩の場合に限られます。
正常分娩は病気とはみなされないためです。
とはいえ、出産の場合には、それが正常分娩であっても異常分娩であっても、要件を満たせば公的医療保険から出産育児一時金、出産手当金等を受給することができます。
【参考サイト：出産育児一時金について 協会けんぽ】
出産育児一時金について | よくあるご質問 | 全国健康保険協会 (kyoukaikenpo.or.jp)
【参考サイト：出産育手当金について 協会けんぽ】
出産手当金について | よくあるご質問 | 全国健康保険協会 (kyoukaikenpo.or.jp)
上記サイト確認し、要件に合致していると考えられるようなら、申請してみることをおすすめします。
